新時代のサステナビリティの議論を始めるために

サステナビリティという言葉には『環境に良いこと』という意味を持つ印象がありますが、本来の意味は『持続可能性』です。

狭義のサステナビリティを環境に関する持続可能性として捉えたとき、これからは言葉の原義に近い、広義のサステナビリティを考えていく必要があるのだろうと感じています。

より具体的な課題・領域で言えば、

1. 安全保障
2. 社会保障
3. 健康
4. 労働力不足
5. 産業構造
6. 気候変動

といった6領域の課題について、少なくとも2つ以上が重なり合う領域で、私たちの経済や社会、生活をどうサステナブルにするのか、そしてそれぞれの重なる領域でイノベーションを起こしていくかを考えていかなくてはならないのだろうと思っています。

それを図にしたのが以下の図です。本来、6象限の重なりをベン図では表しきれないのですが、イメージとして捉えてください。

例：健康的な食生活を維持するために

現在、上記の6つの領域を中心に、私たちの経済や社会を維持していくことは相応に難しくなってきているように思います。一例として、食べ物をサステナブルにすることの難しさを取り上げてみます。

私たちの健康のためには食べ物が必要です。しかし、気候変動がそれを脅かしています。温暖化によって、国内の農作物の被害がすでに見られているからです。

これは食べ物に関わる農業従事者の雇用にも影響を与えます。たとえばぶどうの栽培の適地はすでに変わってきています。それによって新しい機会を得られる地域もあるかもしれませんが、現在の農業従事者は大きなダメージを受けます。それによって農業を辞めてしまう人も出てきてしまうでしょう。

気候変動の影響を鑑みずとも、日本では農業従事者は減ってきています。特に地方での労働力不足は言わずもがなですが、農業従事者の高齢化が進んでいて、2050年には従事者数が35万人になってくることが予想されています。

それに加えて、温暖化が進むにつれて日中の気温が高まると、日中の屋外での作業が難しくなりますし、熱中症等の健康被害が出やすくなります。それに現在の基幹的農業従事者の70%は65歳以上で、75歳を超えると離農する傾向にありますが、日中の過酷な環境で肉体労働をするのは高齢者には厳しく、これまで以上に早く引退する人も増えるでしょう。

そうすると、農業従事者の離農は加速し、もともとの労働力不足もあいまって、国内で生産される農作物の価格は高騰、それによって消費者、特に貧しい人たちの健康が損なわれます。

輸入に頼れば良いと思われるかもしれません。しかし、気候変動はグローバルに影響を与えます。実際、チョコレートに使われるカカオの値段は約3倍になり、高騰はしばらく続くと予想されています。

また水の問題も見逃せません。気候変動は水に大きな影響を与えます。水が不足した地域では、社会的緊張が高まります。そして食物は水でもあります。水資源の7割は農業に使われるからです。日本は水資源が豊富だと考えられがちですが、食料等に使われる水を仮想水として見てみると、日本は仮想水を最も輸入している国だと言われています。また、各国の産業などでも水の消費は増える傾向にあります。たとえばデータセンターには大量の水が使われています。

もし各国で水不足が起きれば、自国の食料や産業を守るために、輸出は徐々に減るでしょう。そうなったときに日本がどの程度、どういった価格で食料を輸入できるかは外交次第です。

一方、食料自給率を高めるために、多くの人を国内農業に充てるべきかというと、労働力不足の中で、日本の経済をそうした産業構造にするべきか、という話になります。保護された産業は世界的な競争力を持つ可能性はやや低くなり、外貨を稼ぐ産業にはなかなかなりません。

しかし産業として世界的な競争力を持つ産業を持たなければ、農作物やエネルギー、医薬品を輸入するためのお金を稼ぐことはできませんし、増え続けるであろう社会保障費を支えきれなくなります。

それに、農業に雇用を充てると、たとえば研究職や建設業などに携わる雇用が相対的に減ります。そうすると、気候変動対策に資するイノベーションが起こる確率は下がるかもしれません。そうなれば気候変動の影響はより大きくなります。

また、かねてからの労働力不足に加えて、暑さが酷くなる中で建設に関わる人が減ると各種建設の費用が上がり、風力発電やDACといった気候変動緩和策の建設費用も上がります。実際、昨今は資材や人件費の高騰は、様々なグリーン関係のプロジェクトに影響を与えています。

もしこうした状況が続けば、冒頭の農業への打撃は大きくなり、さらにこのサイクルが加速して悪くなっていくかもしれません。

以上、身近な「食」を取り上げて見てみました。それぞれの領域が関連しており、食のサステナビリティだけを上げようとすると、他の領域のサステナビリティが損なわれます。同じような問題は、身近なところだと、交通や建設、医療や観光でも同じような構造があります。

この数十年、経済活動や社会活動の基盤となっている地球環境や国家間の関係性などの変化を受け、気候変動、安全保障、産業構造、労働力不足、健康、社会保障といったものの安定性が徐々に脆くなりつつある中で、それぞれを持続可能にすることは日々難しくなっていると言えるでしょう。

だからこそ、私たちはそれぞれで最適化するのではなく、これらすべての領域でのサステナビリティを意識する『広義の新たなサステナビリティ』を志向したほうが、より生産的な議論ができるのではないかと思っています。

サステナブルになるために必要な変化としなやかさ

環境が大きく変わる中、変わらないままでいようとか、過去の「古き良き」状態に戻そうとあらがうのは難しいことです。そして単なる効率化や節約で回避・延命しようとするのも難しい変化でもあります。

だからこそ、私たちの社会や生活の構造自体をダイナミックかつしなやかに変えていかなければならない、ということなのだろうと思います。

そのためにはそれぞれの領域、そしてそれぞれが交わる領域でイノベーションを起こしていかなければなりません。

たとえば、非都市圏の公共交通を見てみれば、人口減で税収も少なることがほぼ間違いない中、電車やバスと行った既存の公共交通機関をそのまま維持するのはかなり難しいことです。もし地域の交通を維持したいのなら、ライドシェアなどの新しい仕組みを導入するなど、変わっていくことに向き合わなければなりません。

しかし、そのときにEVを導入すれば、気候変動も抑えることができでしょう。EVで大気汚染が減ることで、健康被害や社会保障費を抑えることもできます。並行してリサイクル技術などを開発することで、資源を日本国内に留めることができ、安全保障にも寄与することができるかもしれません。そしてそのような経路を見いだすことができれば、環境的なサステナビリティにもつながってきます。

そうしてしなやかに変わることこそが、本来の意味でのサステナビリティへとつながるはずです。

まとめ

このように、「現在に留まる」のではなく、「動的に変わる」ことで結果的に維持されるものや、より良くなるも多いように思います。それはいわば、ダイナミックでしなやかなサステナビリティです。

「今」や「今のやり方」を保持して維持可能にするというよりも、今享受できているアウトカムに焦点を合わせたときに、どのように「やり方」を変えれば良いのかを考え、様々な領域でのサステナビリティの相互作用を考えながら、「経済や社会をどうサステナブルにしていくか」は、従来のサステナビリティという言葉が意味することを超えて議論される必要が出てきているのではないかと思います。

その議論をするときに上記の6領域について意識しながら話すことで、それぞれの領域に関わるステークホルダーを増やしつつ、それぞれの領域に対してリスペクトを持った形で、よりよい解決策に至るための議論ができるのでは、と思います。

アントレプレナーシップ教育に関わる教職員の方に読んでほしい論文・レポート5選

日本全体でスタートアップに対しての注目が高まるとともに、アントレプレナーシップ『教育』にも注目が集まるようになりました。その結果、様々なバックグラウンドを持つ人たちがアントレプレナーシップ教育に関わり始めています。

アントレプレナーシップ教育の専門家、という人はほぼいないため、現場では実務家教員や大学の別の専攻（経営学部や工学部など）の教員が教えることが多いと聞いています。「自校ではできないから」と教育や研究に関する知見の少ない民間企業に発注する、ということもあるようです。

「アントレプレナーシップ教育は単にビジネスや起業の方法を教えれば良いので、バックグラウンドは不要」だと思われるかもしれませんが、実際は中々複雑な分野です。そしてこの数十年で様々な知見が培われてきた分野であり、そうした知見を生かして教育を行うことで、学生の皆さんにより良い学習経験を提供できるのではないかと思っています。

そこでアントレプレナーシップを教える人だけではなく、アントレプレナーシップ教育の政策に関わる人、アントレプレナーシップ教育を外部に発注する人も含めて、是非一読いただきたい論文や資料を5つ選びました。

すべて読んでも2～3時間程度しかかからないと思うので、ぜひ読んでみてください。

今回は過去10年に出版された新しめの論文やレポートを選んでいます。また、なるべく手に入りやすいものを挙げています。

牧野恵美. (2018). 海外における起業家教育の先行研究レビュー

URL: https://doi.org/10.20801/jsrpim.33.2_92

現APUの牧野先生による、アントレプレナーシップ教育の日本語のレビュー論文です。

2018年までの海外のいくつかのレビュー論文やメタ分析の論文をコンパクトにまとめられていて、かつ日本語で読める文献なので、最初の入口としてとても役に立つと思います。

特に日本のアントレプレナーシップ教育は「起業意思を上げる」ことを目的としがちですが、教育すれば起業意思が高まるかというとそうは言い切れず、教育だけで起業意思への介入が難しいことなどを知る上でも便利です。

上記のリンクからダウンロードできます。

Lackéus, M. (2015). Entrepreneurship in Education: What, Why, When, How

URL: https://doi.org/10.1787/cccac96a-en

2015年にOECDが発行した論文です。著者のLackéusはスウェーデンのチャルマース工科大学という、アントレプレナーシップ教育で昔から有名な大学に属している元起業家であり、沢山の論文を出している大学教員です。またOECDは教育分野でも様々な活動をしており、そこが出しているレポートということで、現代的なアントレプレナーシップ教育の基盤となるドキュメントだと思います。実際、2024年8月時点で、1200の引用数を誇るなど、影響力の高い論文となっています。

このドキュメントでは、様々な論文を引用しながらどういう議論がなされてきたかを What, Why, When, How の観点でシンプルにまとめている点や、広義 (wide) と狭義 (narrow) のアントレプレナーシップを区分けしている点、そして発達段階に応じて重視するべきところがどこかや、ステップを踏んで教育内容を変えていくことを提案している点が、教育の実務においても有用だと思います。

アメリカかつ実務ばかりを見ていると、かなりビジネスに寄った「narrow」なアントレプレナーシップとアントレプレナーシップ教育を志向して、知識伝達が中心になりがちなので、より広い視点を培う上でもこのドキュメントは有用でしょう。

Hägg, G., & Gabrielsson, J. (2019). A systematic literature review of the evolution of pedagogy in entrepreneurial education research

URL: https://doi.org/10.1108/ijebr-04-2018-0272

アントレプレナーシップ教育研究がどのような進歩をたどってきたのかを振り返るレビュー論文です。先ほど挙げたOECDのものが2015年時点の最新のスナップショットだとしたら、この論文はそこに至るまでの変遷を振り返ったものです。

1980年代の教師中心➡1990年代のプロセス中心➡2000年代の文脈中心➡2010年代の学習者中心、という流れを元に、アントレプレナーシップ教育のWho、What、Whom、Howのそれぞれがどのように変遷してきたかを整理しています。

「起業」だけを目的としたアントレプレナーシップ教育の議論を超えてきた経緯や、ゲスト講義などを中心としたHowが現在ではやや古くなっていること、今は別種のアプローチも行われていることなどを概観できます。また、先ほどのnarrowとwideもまだ論争的であることなども触れられています。

少し手に入りづらいのですが、Table 1だけでも見てほしい論文です。

Nabi, G., Liñán, F., Fayolle, A., Krueger, N., & Walmsley, A. (2017). The Impact of Entrepreneurship Education in Higher Education: A Systematic Review and Research Agenda

URL: https://doi.org/10.5465/amle.2015.0026

高等教育におけるアントレプレナーシップ教育のインパクト（効果）のシステマティックレビューです。引用数は2500を超えており、この領域で最初に読まれる文献の一つです。

この論文では、アントレプレナーシップ教育をすると、学生にどのような効果があるのかを時間軸で5つのレベルに分け、過去の論文の結果を整理しています。たとえば多くの論文が起業意思を効果として測っており、それなりに効果が出ているという論文が多いものの、それなりの数 (22%) の論文では効果が見られなかったり、ネガティブな効果が見られたという、効果にかなり違いのある結果となっていることも指摘されています。アントレプレナーシップ教育をすれば起業数が増える、という単純なものではないということでしょう。

そのほか、「意思が伸びたとして、行動につながっているかどうか」研究が少ないといった、今後の研究のアジェンダについても触れられています。

Semantic Scholarから論文のリンクがあります。

IGL. (2022). Evidence Bites

URL: 

https://evidence-bites.innovationgrowthlab.org/topics/entrepreneurship-education/

 「即効性のある示唆が欲しい」という教員の方も多いと思います。そんなときはIGLがまとめた「Evidence Bites」を読むと良いでしょう。

これまでの論文から得られた示唆をまとめて、何に効果がありそうなのか、そうでないのかがシンプルにまとめられています。

なお、これについては翻訳もしています。

https://blog.takaumada.com/entry/entre-policy-research-igl-2022

より教育一般であれば、Visible Learning なども参照してみてください。

https://visible-learning.org/hattie-ranking-influences-effect-sizes-learning-achievement/

個人的な意見では、アントレプレナーシップ教育を適切に行うためには、ビジネスの方法論よりも教育学の知見のほうが活かせるのでは、と思っています。

まとめ

アントレプレナーシップ教育はまだその中身に論争があり、完全に定まっているわけではありません。ただ、議論や教育の改善をするときにはある程度同じ土台に立つ必要があります。その土台としての学術的な知見は、完璧とは言えないとはいえ、それなりに積み重ねのあるものだと思います。

すべての学術的な知見が応用できるわけではありませんが、上手く使えば過去のミスを回避することもできます。個人の勘や経験だけに頼らず、過去の人類の蓄積を活かすことが、より良い教育を学生の皆さんに提供していく上では大切だと思いますので、これからアントレプレナーシップ教育に関わる方々がいれば、上記の論文やレポートをぜひ一読してみてください。

「○○がないからできない」から「○○があればできる」へ: 起業家的リソースフルネス

スタートアップの起業家に特有の考え方を一つ取り上げるとすると、『資源に対する特殊な態度やスキル』が挙げられるように思います。

本記事ではその態度やスキルを『起業家的リソースフルネス』としてまとめて紹介します。

資源の活用

起業家は資源（人、もの、金など）が少ない状態から事業を始めますが、少ない資源にも関わらず大きな成果を上げることができます。効果的な資源の活用ができたり、戦略的な資源の配分ができるからです。

それだけではありません。起業家はクリエイティブな資源の使い方をします。たとえば、必要最小限の製品(MVP)を作って仮説を確かめようとするとき、製品を完璧に作り上げてから仮説検証をするのではなく、最小限のお金と時間でコンシェルジュ型MVP（人が製品の代わりにサービスを提供するようなMVP）を作ることで、仮説を素早く検証するなどです。

複数の資源を組み合わせて、より多くのことを成し遂げることもあります。工夫してありものを組み合わせて、ブリコラージュ的になんとかする、とも言えるでしょう。

このようないくつかの活用手法を使うことで、起業家は Doing more with less（少ないものでより多くを成し遂げること）ができます。

ここまで挙げた資源の効果的な活用、創造的な利用、組み合わせができるのも、手元にある資源の可能性を見極めて、それを上手く活用することに長けているからです。人・もの・金といった資源をただ一般的な資源として認識するだけではなく、資源に対して独自の認識や評価をしたり、そのうえで資源を能動的に活用していく姿勢やスキルは、多くの人の参考になるものではないかと思います。

資源の獲得

優れた起業家は、資源の使い方が上手なだけではなく、外部からの獲得にも長けています。

何かを成し遂げたいときに、お金や人が足りないということはよくあることです。普通であれば、「限られた予算の枠の中で工夫をしてなんとかやりくりする」ことだけを考えます。つまり制約の範囲内での最適解を考えます。

しかし起業家は、資金調達をしたり、誰かに頼み込んだりして、外部から資源を追加で獲得してきて、成し遂げるための道を切り開きます。融資や出資などの資金調達がその最たる例です。制約の枠を超えて考え、その枠を超えたアイデアを実現するために必要な資源をなんとか調達してくるのです。

いわば、Doing more with more（より多くのものでより多くのことを成し遂げる）を実践するのが起業家、特にハイグロース・スタートアップに携わる起業家です。スティーブンソン教授の有名なアントレプレナーシップの定義に、「コントロール可能な資源（リソース）を超越して機会を追求すること」というものがありますが、まさに「資源を超える」ことが起業家に求められる資質や態度と言えるでしょう。

言い換えると、「○○がないからできない」と考えるのではなく、「○○があればできる」という発想の転換です。この発想を日常的に持つことで、考えうる選択肢はかなり多くなるはずです。

活用と獲得はサイクル

外部からの資源の調達が重要だとは言え、「資源をくれくれ」と言うのが優れた起業家かというとそんなことはありません。

外部から資源を調達するために必要なのは信頼です。たとえば金融上の信用や、人としての実績、人間関係などがあれば信頼は高まり、そうした信頼をレバレッジすることで、他人から見たときのリスクが下がって、大きな資源を外部から調達することができます。

業務上の実績はそうした信頼を上げる優れた要員です。しかし何もないところから実績を積むためには、少ない資源で何かを成し遂げる必要があります。つまり、Doing more with less を実践し、成功させる必要があるのです。

ここから言えることは、起業家は

• Doing more with less - 資源の活用
• Doing more with more - 資源の獲得

の両方を適切に行いながら、活用と獲得のサイクルを回している、ということです。

節約や効率化にとどまりがちな Doing more with less だけではなく、それで得られた信頼をレバレッジして Doing more with more を行い、それを繰り返していくことが、より大きな事を成し遂げていくために必要な「資源に対する態度」だと言えます。

寓話の「わらしべ長者」のようなものです。何かを得たらそれをレバレッジして、次の実績を上げ、その実績を持って次の調達をしていくのが起業家です。ハイグロース・スタートアップが段階的に資金調達をしていくのは、まさにそうしたサイクルだと言えるでしょう。

起業家的リソースフルネスは多くの人も発揮できる

こうした資源の活用や獲得は、起業家だけのものでもないと思っています。

たとえば大企業の中でも、予算の配分や人のアサインのときに、優れたマネージャーはより多くの資源を獲得しようとするでしょう。場合によっては関連する部署と組んで、より大きな予算枠にしていくこともあるかもしれません。外部からの支援を得ることでより大きな物事を達成しようとするもしれません。

私たちはつい資源の制約を、変更不可能な制約だと捉えてしまいがちです。しかし、決してそうとは限りません。資源を上手く使うのは当然として、それ以上のことを成し遂げようとしたときに「資源が足りなければ取ってくれば良い」という考えを知っておくことで、私たちの発想は広がりやすくなるように思います。

こうした資源に対する能動的な態度やスキルを『起業家的リソースフルネス』だと呼べば、多くの人にとって起業家的リソースフルネスは有効活用ができる考え方だと言えるでしょう。

まとめ

起業家的リソースフルネスは、資源に対する積極的な態度とのことであり、限られた資源から最大限の成果を生み出し、その成果をレバレッジしてさらに大きなことを成し遂げる方法です。

この実践には高度なスキルも必要とされますが、一方で、まずはこうした考え方があるのだということを知っておくことで、様々なところでリソースフルネスを発揮できるのではないかと思い、本記事を書きました。

補足

2021 年のJournal of Business Venturing には起業家的リソースフルネスの特集があります。その中の一つの論文では起業家的リソースフルネスを「新しい価値や想定外の価値を創造し、獲得するために、創造的な方法で資源を獲得して展開するための、境界を打ち破る行動」と整理しています。

また資源の活用、特に再調整という点ではダイナミックケイパビリティの話にもつながるのではないかと思います。

学術ではない側面でリソースフルネスに関しては書籍を出せれば…と思っています。